しかし、そのあまりの格好良さが「裏目」に出た。

そんな名場面に憧れて、タバコを吸うことが「憧れ」となってしまったのだ。

タバコ吸いのティーンエイジャーの半数近くが、吸い始めのキッカケを「映画の喫煙シーン」だと回答したのである。

この事実を「由々しき事態」としたアメリカ保健省は、「若者が映画の喫煙シーンに触れさせない取り組み」を本格化。

 この勧告を受け、「アメリカの6大映画会社中、3社はタバコ・シーンの削減を制作方針としている」。

その結果、大ヒット映画の半数以上から、タバコが消えた。

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タバコが消え残る映画でも、喫煙シーンは半分以下に激減。

さて、その成果は？

タバコを日常的に吸うアメリカの中高生は、全体の5%にまで低下した。この数値は、10年前の10%から比べると、およそ半減したことになる。

好奇心からタバコを試す中高生も、10年前の30%から15%に半減。

アメリカ保健省による取り組みは、見事に功を奏したことになる。

タバコに対する常識は、年々ネガティブなものに書き換えられてきている。

このネガティブ・キャンペーンは、年々「過激さ」も増している。

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タバコの箱に、見るもおぞましいグロテスクな写真(真っ黒な肺、ボロボロの歯、失明した眼球)を掲載しようという動きも、オーストラリアやニューヨークで持ち上がっている。

世界各国の政策も、反タバコ的なものが多くなった。

なぜかといえば、タバコが原因の病気が増えすぎて、政府の医療費がパンクしそうだからだ。

ご存知の通り、先進国ほど国家の借金は多い。

高齢化により、ただでさえ医療費は自然増加するのに、10代からタバコを吸われては、ますます病人が増えてしまう。

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タバコのネガティブ・キャンペーンは、モラル向上という崇高な目的というよりは、国の借金をこれ以上増やしたくないという、より「切実で涙ぐましい」ものなのである。

気になる日本は、喫煙パラダイスである。

何より、政府がタバコ会社の株を大量に保有しているため、なかなか他国のような思い切った政策が打ち出せないのである。

タバコの害による医療費は削減したいが、株の配当金も捨てがたい。

世界に誇れない、みじめな日本の現実である。